「私たち自身は、自分たちのしていることは大海の一滴に過ぎないと思っている。しかし、その一滴がなくなったことで、海は小さくなってしまうだろう。"
-マザー・テレサ
私たちのチームは、福利厚生のあるフルタイムの雇用が人生を変えること、働くことによる経済的なメリットは、個人と社会が雇用から得る数多くのプラスのひとつに過ぎないこと、そして雇用を増やすだけでなく、雇用へのアクセスをより公平にする必要があると信じている。
パンデミックは私たちから多くのものを奪った。在宅勤務が可能な人もいれば、物理的にその場にいなければならない仕事をしている人もいる。免疫系が低下している労働者や、弱い立場の人々をケアしている労働者にとって、こうした仕事に復帰することは難しい。さらに、学校や保育園のスケジュールが宙に浮いているため、働く親たちは働きながら子どもたちをサポートするのに苦労し続けている。素晴らしい仕事があるにもかかわらず、このような現実のためにその仕事を埋めることが難しい。優秀な人材を求める企業にとっても、仕事に復帰できない勤勉な人々にとっても、もどかしいことである。
The U.S. workforce has been the most productive in the world by many measures because of the relatively high participation rates of its population. We have hovered close to full employment (4-5% unemployment) and rates of approximately 65% for decades. Because of COVID-19, labor participation rates have plummeted and are rising very tenuously. They are far from normal, and that is not good. Perhaps a definition is appropriate: Labor force participation rate is defined as the section of working population in the age group of 16-64 in the economy currently employed or seeking employment.
経済と社会が再び正常に機能していることを知るひとつの方法は、参加率が65％近くまで戻ることだ。さらに言えば、すべての人に機会を開放しているのであれば、参加率は70％（あるいはそれ以上）に近づくだろう。参加率が高ければ高いほど、より多くの人々の生活が前向きに変化し、経済がより生産的になり、地域社会がより健全になる。
労働参加は非常に重要であり、経済開発団体、政府、民間セクターの指標となるべきである。
-ケニー・マクドナルド